SUSTAINABLE RECRUITMENT

チャレンジしつづけ未来を変える。
自分のなりたいものになる。
自分が描いた夢を実現できる会社。

人財への取組みの基本的な考え方

人財育成方針

当社グループは、「時代の変化に適応し、社会に愛され必要とされる企業を目指す」という経営理念の実現に向け、社員一人ひとりがお客さま・地域・社会に寄り添い、それぞれが抱える課題の解決やニーズにお応えする提案力を身につけた人財を育成します。そのために、全社員が働きがいを感じながら多様な活躍機会を捉え、それぞれが持つ能力を十分に発揮できるよう、スキルに応じた階層別研修、OJTプログラム、自己啓発的研修などを複合的に組み合わせた、当社独自の人財育成体制の持続的強化を図ります。

社内環境整備方針

当社グループは、社員一人ひとりが能力を十分に発揮でき、性別や年齢などに関係なく様々な人財が活躍できる環境や仕組みを整備し、多様な人財が意欲をもって活躍する活力ある組織の構築を目指して、ダイバーシティと働き方改革を継続的に推進していきます。また、「働き方改革」の中で、健康増進への取組み、メンタルヘルスケアの推進、長時間労働の抑止や仕事と家庭の両立を支援する仕組み等のワークライフ・バランスを推進しております。今後も様々な施策を実践し、より働きがいのある職場を作っていくことで、社員の更なる定着化も進めていきます。

人財教育・研修

当社グループでは、キャリアパスの見える化を行った独自の研修の枠組み「AVANTIA研修体系」を構築しています（右図の通り）。これにより、社員各々が、自らの立ち位置に基づいて、どのような経験や知識を積み重ねていけばよいのかを認識することができ、モチベーションや遣りがいの向上につながっています。

また、社長をはじめマネジメント層が講師（主体）となった研修（講座）の定期的な実施やグループ会社役員として出向し、会社経営を担う機会を増やす等を通じて次世代の経営人財育成（リーダー）にも注力しています。

ダイバーシティ＆インクルージョン

１） 女性の活躍に向けた取り組み

当社の正社員の男女構成比率は男性2:女性1と増加傾向にあります。また、ワークライフバランスの取り組みとして育児休業からの復帰支援や育児時短勤務の延長など仕事と育児の両立支援を行い、女性が安心して働ける環境づくりを推進しています。今後は、男性の育児休業取得率の向上にも注力していきます。また、女性管理職の育成・登用についても注力しており、女性管理職比率は、2020年8月期2.6％、2021年8月期4.0％、2022年8月期7.1％、2023年8月期8.7％と、着実に向上しています。

２）「 あいち女性輝きカンパニー」認証取得

当社は、女性の活躍に積極的に取り組んでいる企業として、愛知県より「あいち女性輝きカンパニー」の認証を受けました。
これは、女性の活躍促進に向け、トップの意識表明や採用拡大、職域拡大、育成、管理職登用のほか、ワーク・ライフ・バランスの推進や働きながら育児・介護ができる環境づくりなどの取組みを行っている企業等を「あいち女性輝きカンパニー」として愛知県が認証する制度です。

３） 多様な人財の雇用推進と活躍できる職場づくり

当社は、多様な人財の雇用を促進させ、彼らが能力を発揮できる場を広げ、働きがいを感じながら活躍できる職場づくりの実現に向けた取組みを進めています。
多様な人財の雇用については、専門人財や戦略的拡大エリア（首都圏など）での人財の獲得に注力しています。この結果、中途採用比率は比較的高水準の状況にあります（下のグラフの通り）。また、シニア社員の活躍、障がい者雇用の推進等にも取り組んでいます。

健康経営方針

【基本理念】

AVANTIAグループは、社員一人ひとりの健康こそが会社の重要な基盤であるという認識のもと、社員が心身ともに健康
で、安心して働くことができる環境を提供し、経営理念である「時代の変化に適応し、社会に愛され必要とされる企業」の実現
を目指します。

【行動指針】

1 健康増進への取り組み
定期健康診断の受診を徹底し、健康診断の再検査など健康指導が必要な社員には産業医と連携し、不調の早期発見や生活習慣の改善などにつなげます。

2 メンタルヘルスケアの推進
同僚、先輩、上司に相談しやすい活気のある職場環境を作り、また、メンタルヘルスケアのフォロー体制を充実し、メンタルヘルス不調者の発生を防ぎます。

3 長時間労働の抑止
業務効率化を推進し、ノー残業デーの定着、長時間労働の縮減を推進します。

4 ワークライフバランスの推進
有給休暇の取得の促進、育児・介護の支援など仕事と家庭の両立への取組みを推進します。

健康経営優良法人2024の認定

AVANTIAグループは、上記方針のもと、代表取締役社長を最高責任者とし、安全衛生関係者や産業医が中心となり、全国健康保険協会とも連携しながら、健康経営に向けた施策を立案・実施しています。その取組みが評価され、経済産業省と日本健康会議が優良な健康経営を実践している法人を顕彰する制度において、大規模法人部門で「健康経営優良法人2024」に認定されました。